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看護協会研修2014の概要

看護師の集まりである日本看護協会は、総計100万人の勤務看護師(クリニックを含む)の約8割が、総合病院などで働いている、としています。看護協会に加入しているのは約60万人。日本有数の会員を持つ労働団体です。ここ数年、看護系大学や看護学部の創設が相次ぎ、大学卒や大学院修了の看護師が非常に増えています。
看護系大学の多くは、系列の大学病院や附属病院、あるいは医療施設を経営しています。その結果として、今や看護系大学で働く看護師の一部は、大学教員となっており、看護教育の高度化がいっそう高まってきました。看護協会も、現場からの声と同時に看護研究の場からの声も収拾するようになり、医療の科目に合わせた看護師育成ではなく、さまざまな現場で対応できるジェネラリストとスペシャリストの両方を育成しようと始めています。
2014年の大きな方向転換は、「看護の領域を集約した」ことです。小児看護、成人看護、老年看護といった、合計10の区分けから、急性期看護•慢性期看護•在宅看護•精神看護(変わらず)•ヘルスプロモーション•看護管理(変わらず)•看護教育(変わらず)の7つに変わりました。

看護協会研修2014ではどういった議題が?

医療機関は年々多くの「科」が増えています。循環器内科、内分泌科、心療内科…と一見素人にはなんの病院かわからないところが多いのです。そこで、国は総合診療科の創設を医師会に呼びかけていますが、当の医師たちには大変な不評なのです。
そのため、看護協会では一足先にジェネラリスト看護師を養成するように研修制度を改めました。つまり、今後はどんな病院でも即戦力となる看護師を増やそう、としているのです。
一般の看護師からは、どんな声があるのでしょうか?現在の問題は端的にいえば「過労」と「離職率の高さ」です。残業手当が支給されない、夜勤手当が安い、シフトの代わりがいない、完全年功序列の給与体系…といった問題が現場にはありますが、こういう実態は、なかなか看護協会では取り上げられていません。
そこで、看護協会は2014年の研修で「少ない人数の看護師の質を上げる事で、時短と給与アップを図ろう」としています。看護倫理の再確認や技術の向上、そしてコミュニケーション力のアップを最優先に掲げています。また、看護師、保健師、助産師、准看護師の職域を増やす(従来はなかった職域での看護師の仕事を新たに創設する)ことなどで、社会への参加をさらに行っていく、という内容を行っていくようです。

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